管理人＠建設業振興基金です。

上記の例に関しては、原価の発生場所や発生要因を踏まえ、A工事・B工事・C工事と、その他作業とは別扱いとし、部門別原価計算を行うことが適切であると考えられます。

A工事、B工事、C工事・・・施工部門とする
その他作業・・・補助部門とする

補助部門は施工部門に直接または間接的なサービスを提供していることを考慮すると、補助部門を再び細分化し（機械部門、修繕部門、アフターサービス部門など）、適切な配賦基準を用いて各施工部門に配賦することが望ましいと言えます。なお、中小企業においては補助部門費を一括して配賦する簡便的な方法を行うことが実務的であると考えられます。

補助部門費の配賦を行うことにより、間接的に発生した原価を各施工部門に集計することができますが、配賦方法は一般的に、①直接配賦法、②階梯式配賦法、③相互配賦法の３つの方法があります。